総合メディカル社長、医療モール「新設から買収へ」 報酬改定で変化 – 日本経済新聞

総合メディカルによる「新設から買収へ」の舵切りは、2024年度の診療報酬・調剤報酬改定を背景とした、医療提供体制の「量的拡大」から「質的再編」への転換を象徴しています。これまでの「新築・誘致」という開発モデルが、敷地内薬局への評価厳格化や建築コスト高騰で限界を迎える中、同社は既に稼働している医療モールを丸ごと承継する戦略に踏み出しました。

この動向は、医療M&Aの対象が単体のクリニックから、複数の科目が連携する「プラットフォーム単位」へと拡大していることを示唆しています。特に、経営の効率化が求められる中、個人経営の限界を感じているモール型クリニックの院長にとって、大手資本による一括買収は、雇用維持と出口戦略を同時に解決する極めて現実的な選択肢となります。

後継者不在に悩むモールオーナーや入居医師は、自院を「点」ではなく「面」の資産として捉え直すべきです。総合メディカルのような大手が買い手として本格参入することで、不動産価値と診療実績を掛け合わせた新たな事業承継の評価軸が確立されつつあります。